講義科目等

「博士前期課程」は講義科目の特論と論文指導、「博士後期課程」は論文指導と特殊研究で構成。

博士前期課程 (2013年度)

授業科目の概要 (環境マネジメント研究科 博士前期課程)

講義科目名 講義等の内容
環境情報特論
(小川 克郎)
環境問題には自然と人為に跨がる非常に広範な問題が包含されている。従って、その情報もまた膨大であり、ともすれば無秩序に散在したまま有効には使われないことになる。本特論では地球-人間-環境系の動態を論じるとともに、この認識に基づいて、地球環境を維持・改善してゆく諸活動に必要な情報の収集・分類整理・分析の方法並びに情報の活用の仕方について、例えば二酸化炭素排出抑制や森林環境保全を事例として、具体的に述べる。
環境技術ビジネス特論
(清水 幸丸)
地球規模環境問題の1つである大気中の炭酸ガス増加による地球の温暖化が問題になっています。
本講義では、地球の温暖化を防ぐ技術として期待されている分散型エネルギー技術である再生形自然エネルギー利用技術(風力、太陽光・熱、バイオマス、小水力、波力、地熱等々)の最先端領域について具体的に解説します。また、これら自然エネルギーを燃料電池車の燃料として水素に変換する技術について解説します。さらに、これら分散型エネルギー技術の世界規模で見たマーケット、日本国内でのマーケット及び、世界規模の社会政策、日本政府の政策等を解説します。
都市環境システム特論
(和泉 潤)
都市活動と環境のトレードオフに着目して、それをシステム的に把握し、都市環境の複雑なシステムを理解するとともに、都市システム・モデルを利用してシステムの挙動に影響を与える要因を分析し、環境共生都市の在り方を示唆する政策についてシステム実験を通して論じる。
環境認証制度特論
(担当者未定)
ISO14000シリーズを中心に広く環境認証制度の仕組み、WTOとの関係、JIS規格との関係、環境関連法との関係、ISO9000やHACCPとの関係、エコマークとの関係などの考察を通じて環境に関する国際標準の在り方について論じると共に、組織における認証取得の目的や効果を、環境負荷低減、コストダウン、取得活動、人材育成、マーケティングなどの面から実例を交えて論ずる。
経営環境特論
(吉成 亮)
企業は現代社会の中心的組織体であり、その社会的影響力は大きい。それゆえ、企業には、現在も人間と自然や社会との共生を考えて、持続可能な発展を図ることが求められている。
経営環境特論は、経営学と環境・社会問題を結びつけて研究する。すなわち環境や社会に負荷を与えない企業活動のあるべき姿を追究するものであり、これらの問題を中心に考える。
環境会計特論
(松田 修)
会計を貨幣計算のみならず、環境影響の物量計算までを含んだ広義の概念として理解し、内部環境会計(マテリアルフローコスト会計や環境配慮型業績評価など)及び外部環境会計(環境会計ガイドラインなどの環境報告会計、排出量取引会計などの環境財務会計、CSR会計などの持続可能性報告会計)について論じる。授業は、毎回のテーマにしたがって、受講者による報告形式で行う。
LCA特論
(成田 暢彦)
製品の一生涯における環境側面を定量的に把握し、環境への負荷が少ない生産へ移行することを促進するための評価手法であるライフサイクルアセスメント(LCA)の分析方法を論じ、原料消費に伴う資源枯渇や二酸化炭素排出による地球温暖化など環境への影響を総合的に評価する方法を論じる。
環境防災特論
(菅井 径世)
いくつかの自然現象は、人間社会や個人に多大なる災害をもたらす。こうした自然災害に対処するにあたって、その自然現象そのものを学ぶことは特に重要である。最初に、災害をもたらす自然現象の特徴を紹介し、調査することを課題とする。次に、当該各種の自然災害への対処方法について論じる。対象方法については、受講生各自も論じることとし、同時に過去の事例についても紹介する。最後に、例として1種の自然災害を取り上げ、災害対応マニュアルについてレポートを作成する。
環境計画特論
(加藤 哲男)
最初に環境共生の前提となる環境認知の方法と体系について論じる。次に、環境の価値の分類方法と評価方法、及び環境問題の解決技法について学修する。さらに、都市環境をテーマに、環境改善の歴史、環境の把握法及び環境共生に向けての合意形成法を考察する。最後に、これらの考察を踏まえて、環境を計画することの意義・目的及び方法についてとりまとめる。
交通環境特論
(柴原尚希、中村一樹、
福本雅之)
本講義では、まず人の行動と交通サービスとの関係、交通が地域や環境に及ぼす影響などの実態を把握するための調査・分析方法を論じる。次いで、環境制約を考慮した交通計画、交通政策の考え方や策定について、国内外の交通システムに関する最新プロジェクトなどを紹介しながら論じる。これらを通じて、交通施策を評価する視点と、環境共生型交通システム確立への課題を論じる。
国際環境協力特論
(加藤 悟)
環境学を拡張したサステイナビリティ学(Sustainability Science)は、地球規模での低炭素社会、循環型社会、自然共生社会、低環境負荷社会の実現を目指して、持続可能な地球社会構築のためのビジョンを構築するための学術である。そのサステイナビリティ実現のための社会システム、経済システムを転換するための国際的な制度設計・政策の立案・評価を行う。このような国際社会共通の目的を実現するための国際環境協力の理念及び制度的・政策的枠組みに関する専門知識を習得する。
森林生態学特論
(村上 健太郎)
現在、急速に進行しつつある地球規模から地域規模で見られる様々な自然環境の変化は、人間活動と密接に関係している。このような変化に、迅速に対処するためには、自然生態系、特に、地域自然環境の創出に大きく寄与している生物生態系についての理解とともに、人間社会と生物生態系との均衡を模索すべきアプローチが必要である。そこで、森林生態系を例に、生物生態系の構造やその機能、生物多様性の意義について概説し、健全で持続的な生物生態系の保全について論究する。
環境行政特論
(伊藤 雅一)
現代社会が抱える環境問題の多くは、地域全体、社会全体から問題解決の処方箋を描いていくことが必要とされている。その際、地域、社会の合意形成ルールを形作っている行政制度の在り方が重要になる。本講義では、実例をもとに環境問題の発生から解決に至るプロセスへの行政関与に言及し、環境行政の制度、計画、政策とこれに基づく都市地域の環境経営について論ずる。
大気環境特論
(岡村 聖)
大気環境を予測する手段として、大気の状態を風、気温などの物理量で表し、その変化を物理法則に基づいて計算する、数値モデルによる方法がある。様々な発生源の条件から大気汚染対策効果を検討するなど、予見性を持った公害対策としても活用が期待されている。数値モデルの結果は予測量に物理的矛盾が無い等、優れた特徴をもっているが、全ての現象を予測できるには至っていない。本講義では、数値モデルを活用した大気環境対策の現状と今後の展望について考える。
環境とエネルギー特論
(菊山 功嗣)
人類の生活水準の向上にはエネルギーの消費の拡大が不可欠である。本講義では、古代からのエネルギー利用の形態、使用量の変化を論じ、特に産業革命後のエネルギーの理論の発展とそれに基づく科学技術の進歩、第2次世界大戦後の先進国における核を含むエネルギー革新とエネルギー戦略を明らかにする。また高度成長期に発生した公害、エネルギー消費の増大とが引き起こした地球温暖化などの環境問題とその対策、21世紀の巨大なエネルギーシステムの環境評価、小規模分散型の環境にやさしいエネルギー技術の展望などについても述べる
環境アセスメント特論
(森 博明、
出口 寿明、
木下 貴、
出羽 敦、
髙野 裕行)
【概要】
地球環境の保全は、人類が生態系の一員として共生していくために行わなければならない最重要な責務である。文明社会の活動は、大なり小なり環境への影響を及ぼすものであるが、事業の実施に先立ち、これによって生じると考えられる様々な環境への影響を回避、最小化、あるいは代替措置を検討するのが環境アセスメントである。
本論では、生活環境、自然環境の各分野における具体的な環境アセスメント手法について学ぶ。

(オムニバス方式)

(森 博明)
主要国の環境アセスメント制度、日本の環境影響評価法の制定までの経緯、国及び地方自治体の環境アセスメント制度の概要について学ぶと共に、環境保全措置と環境アセスメントの意義について言及する。
また、気象・大気質に関する一般的な現況調査手法並びに大気拡散計算等の予測・評価手法について概説すると共に、火力発電所、愛知万博、中部国際空港、廃棄物処理施設等、名古屋及びその周辺地域で実施された最近の環境アセスメント事例を基に、大気質に係る実際の予測・評価結果と課題、行政又は国民の意見とその対応策等について解説する。

(出口 寿昭)
わが国の河川、湖沼、地下水、海域における水質の現状と課題について理解を深めた後、水象・水質に関する一般的な現況調査 手法並びに予測・評価手法について解説する。また、実際の環境アセスメントの事例を取り上げて、水象・水質に係る環境アセスメント実施時のポイントについて解説する。

(木下 貴)
騒音・振動・低周波音の主な発生源について、身の回りの事象からピックアップし、それぞれの特性、発生源に応じた測定方法、防止対策をはじめ、環境影響評価で用いられている予測手法や評価方法について学ぶ。また、騒音に配慮したまちづくり(都市計画)の手法について言及する。

(出羽 敦)
海生生物の区分、現況調査の方法・調査結果のまとめと解析等の概要について学ぶ。次に、開発行為と海生生物への影響要因の関係や、予測評価項目の抽出方法、予測評価の方法について言及する。また、環境影響評価法において新たに導入された生態系の予測評価について、その基本的な考え方について言及する。

(髙野 裕行)
生物の歴史性をふまえ、その多様性を保全する意義を認識しながら、環境アセスメントにおける陸域の動植物・生態系の現況調査の方法を理解し、調査結果の整理・解析、影響予測について学ぶ。自然保護関係の法令、レッドデータブックなど保全対策を講じる根拠事項を把握するとともに、事例を参考にして、保全対策の考え方や手法の留意点を身につける。

地域環境特論
(石橋 健一)
地域環境研究といっても自然環境の計測から京都議定書に代表されるように環境保護に関する制度的な取り組みまで多様な切り口がある。本講義では、GIS(Geographical Information System:地理情報システム)を用いて、地域環境についてその計測方法及び、データ管理手法、データ解析手法について論じるとともに、実習形式で地域環境分析の手法を習得することを目的とする。
環境経済学特論
(高樋 さち子)
現在の環境問題と経済の関係を広範囲で捉え、環境問題の特質、資源・エネルギー問題との関係、都市と環境計画、国際協調下における開発途上国の貧困と環境問題の関係について論じる。また、経済学の視点から外部不経済性としての環境問題の把握や、環境問題の経済学的実証分析に必要とされる統計的手法についても論じる。
環境政策特論
(藤井 敏夫)
グローバルからローカルに至るまでの各種環境問題の自然史的社会史的背景やその解決に向けた各種政策手法について理解を深めるとともに、環境に関する国連をはじめとする国際的活動から、国・地方自治体レベル、企業レベルあるいは環境NGO/NPO・市民に至るまでの社会全体の取り組みについて、多くの具体的な事例を交えて紹介することにより、今後に求められる境政策のあるべき方向について考察する。
環境財政特論
(高樋 さち子)
環境負荷軽減のための行政活動を支える財政の仕組みを論じ、環境問題への対応として大きく浮かび上がってきた環境税について、その内容や効果などを現在実施している世界各国の先進事例を基に論じ、行政の環境問題に対応した財政の在り方について論じる。
環境法特論
(児玉 剛則)
環境問題に対して、法律と行政がどのように対応してきたかを、日本における戦後の公害問題から今日のごみ問題に至るさまざまな環境問題や欧州の先進事例などをもとに、グローバルからローカルまでの環境問題に対応する法律の在り方について論じる。
環境管理特論
(永草 伸一朗)
地球環境を維持していくために必要な管理について、地球規模での環境の動態を論じ、その環境管理の考え方、方法及び評価方法について論じる。例えば、地球温暖化問題では、市民生活や企業活動といった人間の広範な活動が温暖化を促進する動態と効果を定量的に分析するとともに温暖化した地球が人間生活に与える諸影響を考えてみる。これを基に、二酸化炭素排出に係わる環境管理を現行の環境諸法・諸対策を参考にしながら論ずる。
知識情報処理特論
(巣 宇燕)
知識情報処理とは、環境から情報を受け、獲得する知識のメカニズムを解明し、それを計算機上に利用、表現することを目的とする学問分野である。本講義は人間と会話する知的エージェントの設計に人工知能の各々の技術がどのように実現するかについて解説する。知識情報処理の基礎理論である、探索による問題解決、知識表現と推論、機械学習とファジィ・ニューラルナット・遺伝的アルゴリズムなどのテーマから、話題を選び講義を行う。
専門演習Ⅰ 専門科目における講義科目の履修に基づき、専門テーマを決定し、資料収集、調査あるいはデータ収集、基礎的・予備的研究、統計的方法をはじめとするさまざまな方法論を修得する演習を行う。
専門演習Ⅱ 最終的な修士論文のテーマに向けて、それと関連のある分野の演習を行うことによって、2年次における修士論文完成を目指す特別演習への橋渡しとする。専門演習Ⅱは、専門演習Ⅰの発展的研究並びに演習論文の草稿作成と完成及びプレゼンテーションを実施する。
特別演習Ⅰ 特別演習科目は修士号を取得するために必要な論文指導を行う。指導教員が講義科目を受け持つ主専攻の研究指導方針は下記の通りであり、それをもとに指導教員と相談の上、計画し、自主的に取り組むことが求められる。

(環境経営マネジメント関連)
企業経営・ビジネス活動などにおいて環境への配慮を行い、それでもって環境問題解決に資するためにさまざまな側面からアプローチする。

(環境社会マネジメント関連)
社会的共通資本整備の観点から環境への配慮活動を行い、それでもって環境問題解決に資するためにさまざまな側面からアプローチする。

特別演習Ⅱ 特別演習Ⅰに引き続き、論文指導を行う。

2013年度 名古屋産業大学大学院 講義時間割

< 前 期 >

  1限 2限 3限 4限 5限 6限 7限
701講義室 702講義室
        (演習) LCA特論
(成田)
地域環境特論
(石橋)
(演習)
        (演習) 環境防災特論
(菅井)
国際環境
協力特論
(加藤悟)
(演習)
        (演習) 交通環境特論
(注1)
環境政策特論
(藤井)
(演習)
        (演習) 環境と
エネルギー
特論
(菊山)
環境
アセスメント
特論
(注2)
(演習)
        (演習) 経営環境特論
(吉成)
  (演習)
(演習) 大気環境特論
(岡村)
環境技術
ビジネス概論
(清水)
環境技術
ビジネス概論
(清水)