役職 | 教員情報 |
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教授 |
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専門領域地域環境政策、環境教育、都市地域経営 |
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担当科目(学部)環境政策論、循環型社会論 |
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略歴三重大学大学院工学研究科博士後期課程修了、博士(工学)。津市市長公室政策課まちづくり計画担当副参事等を経て、2008年4月より現職。環境情報ビジネス学科長(2008年度)、学長(2009年度~2015年度)を歴任。教育研究活動としては、国内外の小・中学校、高等学校などと連携して、地域のCO2濃度調査に基づく環境教育を実践。また、株式会社名古屋産業大学グリーン・ソーシャルビジネス代表取締役、中国・江蘇大学客員教授、国際アジア共同体学会常務理事、経済産業省中部経済産業局、尾張旭市など国、地方自治体の審議会等の会長等を兼務。平成7年度日本計画行政学会学会賞(奨励賞)、平成26年度日本環境共生学会学会賞(環境活動賞)、平成28年度地球温暖化防止活動環境大臣賞、第20回エスペック環境研究奨励賞、第18回環境情報科学センター特別賞、平成31年度文部科学大臣表彰科学技術賞を受賞。 |
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著書・論文等「ゴルフ場開発を巡る地域的意思決定構造に関する研究」、計画行政第17巻第2号、1994 「ゴルフ場開発を巡る地域利害の対立構造と市町村の関与形態に関する研究」、都市計画217、1999 「地球温暖化防止のための環境教育に関する研究 – CO2濃度計測を取り入れた環境教育プログラム」、名古屋産業大学環境経営研究所年報第4号、2005 「地域協働実態からみた一般廃棄物処理事業の評価」、環境情報科学論文集20、2006 「地方自治体の環境コミュニケーション手段とその有効性」、第13回社会情報システム学シンポジウム学術講演論文集、2007 「みんなで作るCO2濃度マップ~地球温暖化と私たちの暮らし」 リバネス出版 2009 「名古屋産業大学のキャリアガイダンス」 、『環境・情報・ビジネスを考える – 名古屋産業大学の教育・研究』中日新聞社 2011 「生活環境圏におけるCO2濃度の変化パターン~環境情報としてのデータ解釈の可能性に着目して」環境情報科学46-2、2017 「アジアCO2グリット構想の展開と自治体連携」、『東アジア連携の道をひらく』、花伝社、2017 「生活環境圏のCO2濃度データを利用した環境教育プログラムの開発とその教育効果」、環境情報科学学術研究論文集32、2018 |
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連絡先■電話 名古屋産業大学 0561-55-5101(代表) |