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名産大×三菱UFJで環境学習支援
名古屋産業大学と三菱UFJ銀行は9月12日、尾張旭市の小中学校12校での環境学習に活用してもらおうと、CO2濃度測定器やモバイルバッテリーなど24セット（1校2セット）を市に寄贈しました。
柴田浩市長に目録を手渡す高木弘恵学長（中央）と三菱UFJ銀行尾張旭支店長（左）
尾張旭市は、第二次環境基本計画（令和6年3月策定）に基づき、市内の小中学校で環境教育・環境学習を推進しており、今年から本学の環境経営研究所と連携して国内初の「ゼロカーボンスクール教育」のモデル都市づくりに取り組んでいます。その手始めとして今年7月、本学の長谷川泰洋准教授が渋川小学校と旭小学校の6年生5クラスの計143人を対象に、CO2濃度測定器を使って植物の二酸化炭素吸収量を測る光合成実験を行いました。
ただ、モデル都市づくりの推進にあたっては、各学校が自由に使えるCO2濃度測定器の確保が課題となっていました。こうした中、本学とゼロカーボン連携について協議を重ねていた同行から、「地域貢献策の一つ」として、CO2濃度測定器の寄贈の申し出があったことから、本学も併せてモバイルバッテリーなどの付属機材を贈ることになりました。
贈呈式が市役所で行われ、本学からは高木弘恵学長と伊藤雅一環境経営研究所長が出席。高木学長と三菱UFJ銀行尾張旭支店長が、柴田浩市長に目録を手渡しました。この後、伊藤所長が測定器を使って植物の光合成実験を披露したほか、室内の換気対策のサポートにも活用できるなどの機能を説明。高木学長は、台湾の環境教育をサポートする本学の取り組みを紹介したうえで「尾張旭市と台湾を環境教育で結びたい」と展望を話しました。
柴田市長と三浦教育長（中央）に光合成実験を披露する伊藤雅一環境経営研究所長（左）
実際の測定方法などの説明を受けた柴田市長は「共通のフォーマットで各学校の成果を比較するのも興味深い。このツールを通して子どもたちにどんな気づきがあり、どう活用してくれるかが楽しみ」と、今後の取り組みに期待を込めました。
名古屋産業大学は、今後も地域と連携しながら、環境教育の推進と脱炭素社会の実現に向けた取り組みを積極的に展開してまいります。