シンポジウム・フォーラム
尾張旭市と連携して環境フォーラムを定期的に開催するとともに、瀬戸市などとの域学連携による環境活動を推進します。
環境フォーラム
名古屋産業大学環境経営研究所では尾張旭市との共催により環境フォーラムを開催しています。
- 2021年12月
- 中止(新型コロナウイルス感染予防のため)
- 2020年12月
- 中止(新型コロナウイルス感染予防のため)
- 2019年12月
- 人にやさしいまちづくり~障害者・高齢者が安心・安全に生活できる都市環境
- 2018年12月
- これからの公園緑地との深いつきあい方~緑で高まる心身の健康
- 2017年12月
- 高齢社会のインターネット環境
- 2016年12月
- 健康長寿に向けた環境づくり
- 2016年1月
- 愛知県森林公園について
- 2014年12月
- ESDユネスコ世界会議を終えて
- 2013年12月
- 尾張旭市の環境と防災について
- 2012年12月
- 福島原発事故以後の日本の環境問題
- 2011年12月
- 苔を含めた屋上緑化
- 2010年10月
- 生物多様性条約COP10
- 2009年12月
- 生物多様性協約&自然エネルギ―
- 2008年12月
- 尾張旭市からCOP10を考える
- 2007年12月
- 尾張旭市から地球温暖化を考える
- 2006年12月
- 地域で子育て環境を考える
- 2006年 1月
- 緑と健康都市を考える
- 2004年12月
- 都市型新エネルギー開発と現在の大型風力開発の現状
- 2002年12月
- 愛・地球博と環境
- 2001年12月
- アロマ・スケープ(におい風景)によるまちづくり
- 2000年12月
- 低公害で安全・快適な車社会を創る
尾張旭市と連携して環境フォーラムを定期的に開催するとともに、瀬戸市などとの域学連携による環境活動を推進します。
大学コンソーシアムせと新しい文化創造プログラム
名古屋産業大学では瀬戸市と近隣の高等教育機関が協働して瀬戸地域の新しい文化活動を創成していく「大学コンソーシアムせと」に加盟しています。また、地域・社会貢献のための新しい仕組みや文化を創造することを目的とした事業「新しい文化創造プロジェクト」に本学の教員のプロジェクトが採択されています。
岡村聖教授「みんなで作るCO2濃度マッププロジェクト」
本プロジェクトは、瀬戸市内の小・中学校を対象に、植物の光合成実験と教室の換気実験によって構成されるオンデマンド型環境学習プログラムの開発と実施を目的としています。
プロジェクトは瀬戸市教育委員会、㈱尾張東部放送と連携し、(1)オンデマンド型環境学習ビデオとCO₂濃度測定器の貸出体制を整えたうえで、(2)学校教員を対象とした研修の開催、(3)瀬戸市内の小・中学校での学習支援を行います。
また、(4)各学校での学習成果を「みんなで作るCO₂濃度マップ」として可視化し、Webページで公開するとともに、(5)学習効果については、児童・生徒を対象としたアンケート調査を通じて検証していきます。
長谷川秦洋講師「オオサンショウウオの里を守るプロジェクト~瀬戸市初の特定地区に指定された蛇ヶ洞川周辺の豊かな自然を守る行動をします~」
本プロジェクトは、瀬戸市自然環境の保護及び保全に関する条例に基づき特定地区に指定された「瀬戸市特定地区下半田川町蛇ヶ洞川エリア」の希少な自然環境の保護保全を目指しています。
プロジェクトは、戸市民以外も参加できるような自然観察会や清掃ボランティア活動の実施、「せと環境塾」での環境学習会、「せと・まるっと環境クラブ」と協働の自然観察会の開催、SNSでの配信など、実践的な保全活動と特定地区の啓発活動を行っていきます。
《 愛知県瀬戸市におけるオオサンショウウオ保全プロジェクトのプラットフォーム!》
https://www.jagahora-salamander-nsu.com
尾張旭市と連携して環境フォーラムを定期的に開催するとともに、瀬戸市などとの域学連携による環境活動を推進します。
エコキャップ運動
名古屋産業大学では、ペットボトルキャップを回収する「エコキャップ運動」を2009年より取組んでおり、尾張旭市地区のペットボトルキャプ収集拠点として活動しています。
これまでに本学に寄せられたペットボトルキャップの累計個数は約809万個(2020年度末)に上り、発展途上国へのワクチン支援や、東日本大震災被災者への支援活動を援助しています。
学校法人菊武学園エコキャップ運動 年度別提供個数及び数量一覧
年度 | 個数 | 数量(kg) | 累計個数 | 累計数量(kg) |
---|---|---|---|---|
2009 | 890,700 | 2,226.80 | 890,700 | 2,226.80 |
2010 | 1,770,012 | 4,425.00 | 2,660,712 | 6,651.8 |
2011 | 1,507,200 | 3,768.00 | 4,167,912 | 10,419.8 |
2012 | 593,500 | 1,405.00 | 4,761,412 | 11,824.8 |
2013 | 751,425 | 1,747.50 | 5,512,837 | 13,572.3 |
2014 | 348,085 | 809.50 | 5,860,922 | 14,381.8 |
2015 | 629,735 | 1,464.50 | 6,490,657 | 15,846.3 |
2016 | 327,230 | 761.00 | 6,817,887 | 16,607.3 |
2017 | 230,050 | 535.00 | 7,047,937 | 17,142.3 |
2018 | 516,559 | 1,201.30 | 7,564,496 | 18,343.6 |
2019 | 183,215 | 426.08 | 7,747,711 | 18,769.68 |
2020 | 349,633 | 813.10 | 8,097,344 | 19,582.78 |