教員・研究室

飯田 博

役職教員情報
教授 飯田 博
飯田 博 (いいだ ひろし)

研究者の初期は数学・統計学の理論研究が中心でしたが、長年(今年R5年で45年目)に亘って文系大学で教鞭をとり、難しい理論・数式を避けてどのようにすれば効果的に統計的手法を理解させ問題解決に活用できるか、を研究してきました。

その研究成果を学生に還元したいと考えています。具体的には、

講義において、統計PPDAC(Problem、Plan、Data、Analysis、Conclusion)サイクルに沿って教材開発をし、Excelのグラフ作成・関数・分析ツールなどの機能を活用して①受講者にとって身近な課題であり、問題意識を共有でき,自ら問題解決が図れる能力 ②分析結果,考察結果によって改善することができる能力 ③課題を解決するために必要な思考力、判断力、発信力を向上させることで、統計分析の手法の定着を図ります。さらに、最近“データサイエンス”力の高い人材が求められているので本授業では“データサイエンス”力の向上を目指し、そして事例なども踏まえ、データ分析の基本的な知識、BI(Business Intelligence)Skillの定着を目指して授業を展開します。

ゼミナールにおいては、「データを収集し、それを情報に変換し考察、文章にまとめ、発表する」といったInput → Throughput → Outputのプロセスを繰り返すことで①情報分析力= BI(Business Intelligence)Skill、②対話する力= Dialogue Skill、③チームで考える力=Group thinking Skill、④発表する力= Presentation Skill、⑤結果を振り返る力= Reflection Skillを養成・修得させることを目指してゼミを運営します。

専門領域

数学、統計学

担当科目

担当した科目は、数学、統計学、経営統計学、ビジネスデータ分析、データ解析、アプリケーションソフト活用法、コンピュータ基礎(Excel)、公務員講座(数的処理)、ゼミナール等

略歴

早稲田大学大学院理工学研究科数学専攻修士課程修了(理学修士)後、日本ユニシス株式会社システムエンジニアー、代々木ゼミナール・河合塾講師、福岡こども短期大学専任講師、日本経済大学経済学部助教授、文部科学省大学設置審議会教員組織資格審査・愛知学泉大学経営学部助教授・教授資格合格、愛知学泉大学現代マネジメント学部教授・地域社会デザイン総合研究所長・学部長を経て、名古屋産業大学現代ビジネス学部教授に就任。

著書・論文等

主な著書

・『新数学入門シリーズ2「ベクトルと行列」』(森北出版)、共著、平成7年4月

・『Digital Book Excelで学ぶデータ解析入門(CD-ROM付き)』(櫂歌書房)単著、平成12年5月

・『文系のための統計学入門』(櫂歌書房)、単著、平成13年5月

主な論文

・組織におけるインセンティブとコントロール問題への数学的アプローチ(第一経済大学論集14巻4号)、単著、昭和60年3月

・在庫管理モデルについて(第一経済大学論集14巻4号)、単著、昭和61年6月

・輸送問題への速度論的アプローチ(愛知学泉大学研究論集第20号)、単著、昭和61年6月

・ベイズ・インセンティブ問題における個人的な情報をもつプリンシパルのメカニズムの選択について(愛知学泉大学経営研究第4巻第2号)、単著、平成3年3月

・統計学のCAIシステム(愛知学泉大学経営研究第6巻第2号)、単著、平成5年3月

・職業訓練観に関する一考察 -能開総合大学の意識を中心に-(技能と技術(職業能力開発技術誌))、共著、平成17年7月

・若年従業員の採用における書類選考と面接の評価基準についての研究(東海学園大学研究紀要13号)、共著、平成20年3月

主な学会報告等

・コンピュータによる統計教育(日本数学教育学会大会1992)、単、平成4年8月

・雇用管理実態調査の統計分析による雇用管理チェックリストの妥当性について(第61回日本統計学会全国大会)、単、平成5年7月

・Teaching Business Statistics with Personal Computer(日本数学教育学会大会第5回5か国数学教育国際会議)、単、平成6年11月

・新規卒業者の採用における書類選考と面接の評価基準についての研究(日本キャリア教育学会第29回研究大会)、共、平成19年7月

・企業における会計業務のキャリア形成とその格差(日本キャリア教育学会第30回研究大会)、共、平成20年9月

・キャリア概念とその理解に関する調査研究-中間報告-(日本マネジメント学会第49回中部部会)、共、平成26年6月

・避難所運営ゲームを通したコミュニケーション向上に関する研究調査(コミュニティ政策学会第13回横浜大会)、共、平成26年7月

・住民意識調査の分析における課題の顕在化について-愛知県武豊町を事例として-(コミュニティ政策学会第14回伊賀大会)、共、平成27年7月

・ファシリテーションを活用した研修の効果(地域社会デザイン総合研究所研究プロジェクト報告)、共、平成27年10月

・住民主体のゴミ減量運動に関する調査研究(地域社会デザイン総合研究所研究プロジェクト報告)、共、平成27年10月

連絡先

■電話: 名古屋産業大学 0561-55-5101(代表) 内線122
■Email: h-iida@nagoya-su.ac.jp